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転職後によくありがちなトラブルとその回避方法 転職トラブル

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大変だった転職活動が実り、めでたく転職が叶いました。そして新しい職場での仕事が始まってしばらくすると、あれ?なんだか様子が変…ということはよくあることです。こんなはずでは…と後悔しても後の祭り、こんなことにならないよう転職によくありがちなトラブルとその回避方法を知っておくことが大切です。ここからは、転職のリスクを最小化して、新しいスタートを気持ちよく切れるようにするために、知っておくべきことを紹介しましょう。

ありがちな転職トラブルとは

まず、転職後にありがちなトラブルをご紹介しましょう。

仕事を辞める理由として「過酷な労働条件に耐えられなくなった」ことが多くみられます。異常に残業が多かったりノルマが厳しすぎたりして、仕事を続けられなくなってしまい退職するという事例です。転職先を探すときには当然、労働条件を確認してから応募したはずですが、実際に入社すると全然違う!というケースです。

仕事を辞める理由として「やりたい仕事をさせてもらえなかった」というものもあります。仕事を通して自己実現やスキルアップを目指したいという向上心の高い人は、この点を給料より重視することさえあります。やっとやりたい仕事ができる職場に巡りあえたと喜び勇んで入社したのに、内定時に確認したものとは異なる内容の業務をあてがわれてしまったというようなケースです。

仕事を辞める理由として「給料が安い」というものもあります。ボーナスが出なかったり昇給が少なかったりすると、どうしてもモチベーションは低下しますし、家族を養っている場合なら生活に困ってしまうこともあります。転職の際によく確認して納得できる給料がもらえる会社を選んで入社したはずなのに、実際に受け取った給料は聞いていた金額より少ない、あるいはボーナスや昇給も期待したものとは違うようだといったケースです。

転職後に後悔しないためには

事前に確認したはずなのに、なぜこんなトラブルが起きてしまったのでしょうか?ハローワークや人材紹介会社に求人の申込をする際に、会社側は次の6項目を明示しなければならない決まりになっています。

・労働者が従事する業務内容

・労働契約期間

・就業場所

・始業・終業時刻や時間外労働の有無、休憩時間及び休日

・賃金額

・健康保険・厚生年金保険・労災保険・雇用保険の適用の有無

これらの項目を見て求職者は応募先を検討し、採用後は当然この内容で雇用されるはずだと信じているでしょう。しかし、求人募集の際に明示された内容はあくまで広告であって、これらがそのまま採用後に適用される労働契約の内容になるとは限らないのです。

このようなトラブルが発生した原因は、労働契約を口頭での説明のみですませて入社したことにあります。本来、労働基準法では、労働契約締結の際には書面で労働条件を労働者に明示するように決められています(労働基準法第15条第1項、同施行規則第5条)。しかし多くの場合で労働契約は書面ではなく口頭で結ばれていて、入社後に「話が違う」と会社に訴えても証拠がないため、解釈や見解の相違で済まされてしまうのです。

会社に雇用されるということは、会社と労働者の契約です。契約にはきちんとした契約書が必要なのは当たり前のことで、会社側に書面を発行するように請求することに問題はありません。しかし、なかなか言い出しにくいというのが本当のところでしょう。そこでおすすめしたいのがEメールの活用です。労働契約はメールでも法的に有効なので、内定後に労働契約を確認する内容のメールを送付しておけばよいのです。メールの最後に「以上の内容に相違があれば、至急ご連絡いただきたい」とでも書いておけば、万一返信がなくても十分に証拠となります。

まとめ

転職後によくありがちなトラブルと、その回避方法を知っていただけたでしょうか?このようなトラブルは、必ずしも会社側に悪意があってのこととは限りません。単なる解釈や見解の相違だったり、会社側の事情が変わったためやむを得ないケースだったりする場合もあります。このような場合でも労働契約を書面で交わしておけば、あなたにとって有利になるような交渉の余地はあるものです。労働契約はメールでも構わないので、必ず後から確認できる形で受け取っておきましょう。

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2018年3月1日